東京マラソン2021では、「ランナー、ボランティア、スタッフ等関係者の健康管理」及び「3密を回避した大会運営」を柱とした感染症対策に加え、ワクチン・検査パッケージ制度等のコロナ対策の仕組み・動向を踏まえたワクチン接種証明書の活用などにより、安全・安心な大会の開催を目指します。

東京マラソン2021に参加を予定しているランナーには12月24日（金）以降、ボランティアの皆様には2022年1月中旬以降に別途メールにてご案内いたしますので、引き続き感染症対策へのご協力をお願いいたします。

新型コロナウイルス対策の動向を踏まえた東京マラソン2021の対応については、下記のとおりです。

1．開催判断基準

ワクチン接種証明書の活用などコロナ対策を講じてもなお、緊急事態措置等でイベント開催自粛が求められるような事態にあっては東京マラソンの開催が困難になることが想定される。
このため、大会開催1カ月前以降における開催判断基準（「緊急事態宣言が発せられた場合」「行政機関から大規模イベントの開催自粛要請が発せられた場合」）については、中止とする事由を、緊急事態措置等によるイベントの開催自粛要請が発せられ、本大会が自粛要件に該当する場合と規定することとし、以下のように改める。
なお、開催判断は大会1カ月前の２月上旬頃までに実施予定。

【開催判断基準】
大会開催1カ月前以降に、行政機関から緊急事態措置等によるイベントの開催自粛要請が発せられ、本大会が自粛要件に該当する場合は、大会を中止する。

2．ランナー・ボランティア等へのPCR検査等について

・ランナー全員及びボランティア、審判員へのPCR検査を実施することとしているが、ワクチン接種済者については、PCR検査を実施しないこととし、ランナーには検査費相当6,800円（事務手数料及び返金手数料を除く）を返金する

・ワクチン未接種のランナーについては、財団指定のPCR検査を実施し、ワクチン未接種のボランティア、審判員については、PCR検査等を実施

・なお、一層、安全性を確保する観点から、ワクチン接種証明書の提示、PCR検査等については、緊急事態宣言もしくはまん延防止等重点措置の有無に関わらず実施

3．国内の移動制限に伴う返金等規定の削除

大会1カ月前（2022年2月6日以降）における「区域内在住者に対し東京都への移動自粛を要請している道府県の在住者」及び「東京都が都内外への移動自粛を要請している場合の都外在住者」については、参加を辞退いただくとともに、参加料の全額返金及び2023大会への権利移行を行うこととしているが、ワクチン接種済者または検査結果が陰性の者は、移動について自粛要請の対象に含まれないため、当該規定は削除することとする。

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