プロパティについて

「東京マラソン2025」のプロパティおよびその使用について

「東京マラソン2025」の表象として使用されるプロパティ（以下の１～４で規定される名称、写真・映像、ロゴ、その他図案・フレーズ・イメージ等）（以下、「プロパティ」といいます。）の使用方法についてご案内いたします。
プロパティは、著作権法、商標法、不正競争防止法等により保護されています。大会主催者である東京マラソン財団（以下、「財団」といいます。）はプロパティに係る知的財産権を保有しております。
万一、プロパティを不正にご使用になった場合には、損害賠償請求等の法的措置がとられる場合があります。また、次回以降の取材をお断りする場合もございますので、十分にご注意ください。

1. 東京マラソンの「名称」等、テキストで使用されるもの

大会正式名称	〈和文〉東京マラソン2025	〈英文〉TOKYO MARATHON 2025
大会略称	〈和文〉東京マラソン	〈英文〉TOKYO MARATHON
大会コンセプト	〈和文〉東京がひとつになる日。	〈英文〉The Day We Unite.

2. 東京マラソンに関する写真・映像

2-1 財団が著作権を有する写真・映像を使用する際は、財団の事前の許可を得た上で、以下のようなクレジット表記が必要です。

『©東京マラソン財団』または『©TOKYO MARATHON FOUNDATION』

2-2 以下のような写真・映像は、財団もしくは大会の参加者等の権利を侵害する態様または財団の承諾ない商用目的で使用してはなりません。

(1) 大会名の全部または一部が撮影されたもの
(2) 大会ロゴの全部または一部が撮影されたもの
(3) 東京マラソンの文字が撮影されたもの
(4) 大会の参加者、関係者（ボランティアを含みます。）またはオフィシャルパートナー看板等の設置物が撮影されたもの
(5) プログラム、パンフレット、チラシ等の大会配付物が撮影されたもの

2-3大会のレース中の写真・映像の撮影は、撮影者個人の私的利用を目的とした場合に限ります。かかる目的以外の写真・映像の撮影（メディア掲載等を目的とした写真・映像の撮影を含みます。）には財団の事前の許可が必要です。

3. 東京マラソンの「ロゴ」等、デザインエレメントとして使用されるもの

4. 東京マラソンを想起させる図案、コース図（平面・高低）、フレーズ、イメージ等

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プロパティ使用承認審査について

プロパティ使用の申請手続き

プロパティは、財団および財団が承認する団体（大会オフィシャルパートナーを含みます。）が使用できるほか、以下の場合につきプロパティを使用することができます。ご使用の際は、プロパティを使用する前にプロパティ使用申請フォームに企画内容がわかるもの（企画書・番組概要等）をアップロードして送信してください。申請の受理後、財団の裁量に基づいて承認の可否を判断してその結果をご連絡いたします。
なお、下記の『プロパティ使用不承認審査基準』のいずれかに該当する場合、プロパティの使用を承認しないものとします。

1. 報道・大会告知（パブリシティ）での使用

報道または東京マラソンの概要、趣旨、活動などの告知（パブリシティ）を目的とした使用を希望される場合が該当します。

2. 報道・大会告知（パブリシティ）以外での使用

2-1 報道機関による商業利用を目的としない使用

東京マラソンの写真・映像、および東京マラソンの名称をタイトルやサブタイトルに使用する出版物、DVD、WEBサイト、アプリ等については、別途ライセンス契約が必要となり、ロイヤリティが発生します。

2-2 商業利用を目的とする使用 ※大会オフィシャルパートナーの協賛権利に抵触しない場合に限ります。

商品の製造・販売、サービスの提供、販売促進（景品を含みます。）などへの使用を指し、別途ロイヤリティが発生します。利用者については、報道機関、一般企業、団体を問いません。

詳しくはこちら

『プロパティ使用不承認審査基準』

1. (1) 大会の発展、成功に資すると認められない場合
2. (2) 大会の品位を毀損、または正しい理解の妨げとなる可能性がある場合
3. (3) 特定の政治、思想、宗教等の活動目的に利用される可能性がある場合
4. (4) 特定の個人、団体等の売名または営利目的に利用される可能性がある場合
5. (5) 不当な利益をあげるために利用される可能性がある場合
6. (6) プロパティ使用マニュアルの規定に従わずプロパティを使用する可能性がある場合
7. (7) プロパティを使用する商品またはサービスの品質（表示内容を含みます。）、性能等に関し、一定の基準を満たす品質、客観的な効能等が認められないと財団が判断した場合
8. (8) プロパティの使用目的、態様、プロパティを使用する商品やサービスの販売ルートや景品・広告等の頒布先、提出先が明らかでない場合
9. (9) 法令や公序良俗に反する可能性がある場合
10. (10) その他財団およびライセンス管理室がプロパティの使用について不適切と認める場合