「スポーツを軸とした新しいライフスタイルを享受できる社会の実現と継承」というスポーツレガシー事業のコンセプトのもと、『スポーツの “力” 社会貢献』として取り組みます。

●東日本大震災被災地の育英事業
『いわての学び希望基金』、『東日本大震災みやぎこども育英募金』、『東日本大震災ふくしまこども寄附金』へ、育英事業対象者(未成年)の人数比率により分配します。被災による遺児・孤児が成人になるまで継続します。

※新型コロナウイルスによる感染症拡大の状況、自然災害、不測の事態等により変更になることがありますのでご了承ください。詳細は、スポーツレガシー事業公式ウェブサイトをご参照ください。

ピースワンコ・ジャパン ・プロジェクト は、特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパン（認定NPO）が運営する、犬の保護・譲渡や災害救助犬育成等の事業です。
殺処分ゼロを目指し、 動物愛護センターに保護された犬を引き取り、シェルターで適切な医療・飼養・訓練を行って里親へ譲渡する活動を行っています。 殺処分の対象となり保護した犬はシェルターで健康管理や人馴れトレーニングを行い、全国8カ所ある譲渡センターで新しい飼い主さんに譲渡しています。 これまでに約2700頭の保護犬がピースワンコ・ジャパンから新しい飼い主様へ譲渡することができました（ 2021年3月末現在）。

スポーツを通じて難民の子どもと若者の未来をつくる支援

「スポーツ×難民の若者」を新たなテーマとして、難民の子ども・若者が安全で安心できる環境でスポーツや勉学に励めるよう、世界約135か国の難民支援の現場で、若年層へのスポーツ・教育支援を中心とした、 UNHCRが最も必要とする支援分野に活用いたします。支援の具体的な成果として、世界の難民支援の現場におけるスポーツ・教育設備の改善、備品の支給、スポーツ指導者の育成などを想定しています。

１．新規ハウス（理想の家）建設資金
当会が目指している、病院と自宅をつなぐ中間施設の機能を持った、医療ケアの必要な子どもとその家族にとっての「理想の家」の建設資金として積立を行います。
「理想の家」は国立がん研究センター中央病院隣地である築市場移転後の跡地に建設される高層建築物に入居することを目標とします。
規模：8部屋　（1部屋にキッチン、浴室、トイレあり）、その他事務局部分含め975㎡の床面積を想定。

社会的養護で暮らした経験のある若者の高等教育への進学支援として、奨学金を給付致します。
入学金や授業料に加え生活費も支給することで金銭的な不安要素を取り除き、また、ソーシャルワーカーによる伴走型支援を実施することで奨学生の孤立を防ぎ、社会的養護で暮らした若者の卒業後を見据えた長期的な自立を目標としています。

(1)対象となる若者の進学に対する入学金・授業料、生活費、住居費等の給付※
(2)ソーシャルワーカーによる伴走型支援（進学・就職のサポート）
(3)交流会の開催（年 2 回）、活動報告会の実施（年 1 回）
(4)当事者活動の実施（年 1～2 回）

タンザニア連合共和国は、アフリカ東部に位置し、一人当たりの年間総所得が902ドルの後発開発国です（2018年、国連）。貧困層の多くが住む地方農村では、自宅から遠く離れた水源まで水くみに出かけたり、飲用に適した水が入手できないため水に起因する下痢などの病気にかかる人が多くいます。
ワールド・ビジョンはこうした課題を解決し安全な水を農村の人々の自宅近くまで届けるため、タンガ州ムキンガ郡において給水タンクとソーラーポンプを設置し、村の中に蛇口が付いた給水ポイントを建設します。また村の中に水管理員会を立ち上げ、住民自身の費用負担による持続可能な維持管理の体制を支援します。

寄付金事業名：
遊ぶ、学ぶ、笑う。そんなあたりまえを、すべての子どもたちに。過酷な児童労働から子どもを守り、貧困家庭をサポートします。

寄付金事業内容：
インドでの新型コロナウイルス拡大の影響に伴い行う活動（感染予防教育・情報提供、休校中の子どもへの家庭学習支援、親の収入向上支援など）の一部として使わせていただきます。

東京23区内の障害児保育を希望する全ての家庭に保育の受け皿を提供することを目指します。具体的には本チャリティにより、障害児に長時間保育を提供し保護者の就労を支援する施設型の『障害児保育園ヘレン』及び、 訪問型の『障害児訪問保育アニー』の運営を通して、東京で障害児保育を希望する家庭すべてに保育を提供していきます。更に、2019年よりサービスを開始した『医療的ケアシッターナンシー』により、保護者が就労していない家庭、 また学齢期の障害児に対してもサポートをしていきます。全国20000人の医療的ケア児のために、行政への政策提言活動も行い、ヘレン／アニー／ナンシーの運営で障害児支援の制度設計に努めます。

小児がん治療のための交通費等の補助
小児がんは、適切な治療を受けるために遠方の病院で治療を受ける必要があり、平均治療期間も200日を超えます。 当団体では、ご家族が子どもの治療を諦めることがないよう、自宅から病院までの距離が一定距離を超える場合に、 その治療にかかる交通費・宿泊費等を助成しています。なお、新型コロナウイルスの感染拡大により、本事業の申請が急増しています。 感染リスクを避けるため、公共交通機関が使えず、レンタカー等での移動を余儀なくされるなど、小児がん家庭の経済的な負担が増えています。 今回の寄付金額13万5千円は全額、2021年6月申請者のうち、対象のご家族への交通費助成に充てると計画しています。

途上国には「女の子だから」という理由で教育や保健サービスを受ける機会を奪われ、社会の底辺に置かれている女の子がいます。 プラン・インターナショナルは、教育環境の整備、早すぎる結婚や妊娠を防止する啓発活動、心身の健康を脅かす慣習からの保護など、多方面からのアプローチを通して、彼女たちが「生きていく力」を身に付けられるよう支援しています。 今年は、エチオピア・スーダンで実施大人の女性になるための通過儀礼・結婚の条件として行われている「女性性器切除」（FGM）から女の子を守るプロジェクトの継続とコロナ対策支援にご寄付を活用させていただきます。

プロジェクト名：「女性性器切除（FGM）から女の子を守る」（エチオピア）

医療相談事業
〇白血病フリーダイヤル事業

血液疾患専門医、元患者等の相談員を配置し、血液疾患の患者さんやそのご家族から治療法や医療費に関する心配事等について、どこに相談したらいいかわからない質問等も含め、多岐にわたる相談の窓口として毎週土曜日に開設している。

①子どもたちの居場所支援事業
　小・中・高生を対象とした学習スペースの運営および自立支援プログラムの実施。合わせて、通信制高校等での単位取得のサポート等の学習支援事業を行う。寄付は経済的困窮等の理由で利用費の負担が重荷となる家庭に無償でプログラムを提供するために活用する。

②セーフティネット教育事業
　主に高校生を対象として、ライフステージごとに発生する緊急事態・トラブル発生時に利用できる社会資源の情報提供を目的とした出張授業プログラム「ライフコネクション」の実施。寄付は、出張授業を実施するための予算措置がされず、助成金等の獲得も難しい学校での無償提供をするため活用する。

カンボジア（バッタンバン州／直接裨益者数約150名）
■困難な状況にある青少年の自立支援施設「若者の家」の運営、安定した衣食住と教育・職業訓練機会（絹織物、縫製、英語、識字）の提供。
フィリピン（マニラ首都圏／直接裨益者数約1,000名）
■危機的状況にある青少年の自立支援施設「若者の家」の運営、安定した衣食住と教育機会の提供。
■スラム地区（2ヵ所）で青少年と保護者へノンフォーマル教育や課外・啓発活動などを実施。
バングラデシュ（ダッカ県／直接裨益者数のべ約8,300名）
■ダッカでストリートチルドレン対象のセンターを運営。朝昼食、基礎教育と課外活動、生活サポート、啓発活動などを提供。

日本へ逃れてきた難民への支援

紛争や迫害から故郷を追われた難民が、日本にも多くいます。入国制限で新たに逃れてくる人は減少しましたが、既に日本に辿りついている方々にとって頼れる先も制度も少なく、多くが困難な状況にあります。 コロナ禍も影響しています。周りでサポートしていた方の困窮、また、雇用先の休業による減収や失業などもあり、深刻な状況にあります。難民支援協会は、日本に逃れてきた難民の相談を受け、衣/医食住や職の支援など、 一人ひとりにあわせた支援を行っています。日本で法的に安心して暮らせるため、難民申請手続きの支援も行っています。東京マラソン2021チャリティの寄付金は、これらの支援を行う費用の一部に使わせていただきます。

東京おもちゃ美術館の活動を通し、芸術や遊びの力で、子どもだけでなく大人までもが人生を豊かにするお手伝いをしていきます。
１．乳幼児の親子を対象にした工作ワークショップを毎月開催。
２．小学生を対象に、日本の森と匠の技を知る「木工ワークショップ」も定期開催。
３．日本の文化や海外の文化をおもちゃを通して知る企画展を開催。
４．東京おもちゃ美術館の一部をリニューアルし、0～99歳まで誰もがより楽しめる空間や設備の演出の実施。
５．シニアの知識と経験を子どもたちに伝えることを目的にした「ボランティアスタッフの育成や研修」の実施。
６．オンライン型での自宅での遊びの支援活動

貧困家庭の高校生や高校中退をしてしまった若者＝高校生世代のための支援を行います。せっかく高校に入学しても、定期や制服、部活の費用を稼ぐためにアルバイト漬けになる、お金がなくて友達づきあいができず孤立するなどの貧困からくる様々な出来事から高校を中退してしまう高校生がたくさんいます。 貧困な高校生や高校中退してしまって行き場のない若者が、安心して通い、食事をし、勉強をする無料で利用できる居場所が必要です。私たちの居場所には、「お昼は毎日100円のパンを買ってそれだけ。家に夕食も用意されていない。」という高校生が、居場所で夜ご飯を食べながら将来の夢を語りながら勉強しています。

被災や家庭の事情によって経済的に困窮した児童生徒に対して、学習塾や習い事等の教育活動で利用できる「スタディクーポン」を提供し、教育機会を保障します。また、福祉などの専門家からの研修を受けた大学生ボランティアが、児童生徒の進路・学習相談に応じるとともに、クーポンの活用についてアドバイスします。

バングラデシュでは11人に1人が児童労働していると言われており、その中でも家事使用人として働く少女は数十万人いるとされている。彼女たちは、閉ざされた室内で働くことを強いられることから悲惨な状況下におり、 教育の機会、子どもの権利を奪われている。首都ダッカに3つの支援センターを設け、基本的な教育や技術研修、レクリエーション等の機会を提供する。また雇い主や地域住民、自治会への意識啓発、ラジオなどを利用した啓発活動、家事使用人に関する権利および福祉政策の法制化を目指した活動を行い、少女たちを取り巻く周辺の人々やバングラデシュ社会全体の意識をかえることで、働く子どもがいない社会を目指す。

小児がん患児が等しく必要とする医療を受けることができ、療養に伴う経済的負担が軽減されることを目的とした療養援助事業。 小児がんの治療期間が長期にわたるため、患児・家族には医療費以外にも付添いの費用、入通院に伴う交通費、看護にかかる二重生活に必要な費用など、様々な負担が課せられている。 これらの負担を軽減するために、18歳未満で小児がんを発症し、申請時20歳未満の患児を持つ一定の所得金額以下の家族に対し療養費の援助を行う。 援助対象事項は、所定の治療を要する場合、遠隔地で治療を要した場合、未就学児のきょうだいがいる場合の他、抗腫瘍治療中で入院・外来を問わず一定所得以下の家族としている。

新型コロナ感染拡大の影響で、がん検診の受診者数が、2020年では2019年のがん検診受診者より30.5％の大幅減となることが判明しました。 未発見がんが進行がんとなって発見される事態を食い止めるためにも、日本対がん協会は、がん検診の受診の呼びかけを一層推進していくための情報発信または新型コロナ禍における情報発信、 がん相談に関する情報発信をチラシ、動画などを活用しながら事業を推進していきます。

メンタルヘルスの観点から、自然との触れあいを増やすことが、新型コロナウィルスに対する対処法の最も重要な1つであると言われています。
「日常生活を営む上で困難や心配を抱える方々に自然体験や癒しの機会を提供する。」に基づき、とくに3度の緊急事態宣言を経験し、さまざまな制約の中で体験の機会が奪われ、心身のストレスや不安を抱える東京在住の小学生（親子15～20組程度）を主な対象者として、心のケアを踏まえ、身近な自然を感じてもらえる体験イベントを実施する。
感染拡大の状況によっては、オンラインを通じて身近な自然を感じてもらえるプログラムも選択肢の1つとなる。

ラオ・フレンズ小児病院（LFHC）は、外来、入院病棟、新生児病棟、手術室などを兼ね備えた小児病院です。これまでに診療した子供の数はのべ10万人を超え、地域における知名度・信頼度が高まったことで、 年々患者数が増加傾向にあり、比例して費用面での負担も増えています。特に入院病棟（24～30床）にかかる費用が嵩んでいることから、今回お預かりした寄付金は、入院病棟における1）薬剤、2）医療器材、3）医療製品、人材育成に必要となる教育費、 スタッフの人件費、及び入院患者の交通費や食事代等の一部として充てさせていただきます。